当社は1973年の創業以来、「培養土メーカー」としての長年の経験と実績を元に独創的なオリジナル商品の研究開発を行い、「園芸」の普及に努めてまいりました。主として、ガーデニングを通して園芸の楽しさ、豊かさを提供する「家庭園芸事業」。フラワー&グリーンで生活に潤いを与える「グリーン事業」。水稲培土、農業培土などのプロの生産農家向け資材の「アグリ事業」。公共緑化、造園工事、土壌改良を目的としたパーライト、バーミキュライト製造の「ビーエスライト事業」。園芸資材と共に、木炭、コンロなどアウトドア商品を輸入する「貿易事業」の5つの事業に取り組んでおります。
循環型社会の構築が叫ばれる昨今、私共は「土壌改良材」により「やせた土」を健康的に甦らせること、高品質の培養土を提供することにより、「園芸」を通じて人と自然が共生できる社会を探求してまいります。
社名 | 株式会社 大石物産 / OHISHI BUSSAN CO.,LTD | ||||||||
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代表取締役 | 大石一正 | ||||||||
設立 | 昭和48年9月1日 | ||||||||
資本金 | 10,000千円 | ||||||||
事業所 |
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決算月 | 9月末日 | ||||||||
主要取引銀行 | 福岡銀行 八女支店 三井住友銀行 大牟田支店 中小企業金融公庫 福岡支店 |
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主な事業内容 | (1)家庭園芸用土、肥料の製造卸業務 (2)園芸用品の主要ホームセンター、専門店、花市場等への総合卸業務 (3)生植物の主要ホームセンターへの総合卸業務 (4)生花の小売及び卸売 (5)農業用培土、土壌改良材の研究開発及び製造販売 (6)園芸資材の輸出業務 (7)テラコッタ鉢など園芸用品の輸入業務 (8)園芸用土、土壌改良材、植木鉢の海外生産 (9)観葉植物の海外生産 |
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従業員数 | 本社・工場 52名 筑紫野事務所 3名 宮崎工場 5名 合計 60名 |
昭和48年6月 | 前会長 大石嘉道が有機堆肥”むれ1号”製造販売を開始する |
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昭和49年8月 | 大石物産有限会社 資本金200万円をもって設立 全国に先駆け、家庭園芸培養土の製造販売を開始する |
昭和55年5月 | 新事務所 及び植木鉢センターを開設する |
昭和57年8月 | 宮崎県北諸県郡に宮崎工場を設立 日向ぼら土の製造販売を開始 |
昭和58年3月 | 園芸センター”グリーンピース”をオープン 同時に生植物のホームセンター向けの卸売業務を始める |
昭和59年4月 | 九州で初のバーミキュライトの製造開始 |
昭和59年9月 | 日向土の韓国への輸出開始 |
昭和60年7月 | 関連会社 ビーエスライト工業株式会社を設立 当時国内第三番目 九州初の黒曜石パーライト工場となる |
昭和63年9月 | コンピュータ新システムを導入し、事務処理の効率アップを図る |
平成1年6月 | 現在地 八女市室岡に12,167m2の土地を取得 同時に新工場及び新事務所を設立する |
平成1年8月 | 新製造プラントを設置し農業用培土の製造を開始する |
平成2年2月 | 株式会社大石物産に組織変更 資本金1,000万に増資 |
平成3年4月 | 全自動供給機3機を導入 製造効率の向上を図る |
平成4年10月 | イタリアよりテラコッタ鉢の直輸入を開始 |
平成7年12月 | 製造工程の無人化をめざし全自動包装機3基・パレタイザー2基導入し培養土の24時間製造体制が可能となる |
平成11年3月 | 中国国内にてオリジナルテラコッタ鉢を生産開始 |
平成12年10月 | 生花専門店”コモフラワー”オープン 同時にブライダル事業部発足 |
平成13年10月 | 中国国内にて生産者向けオリジナル鉢生産開始 |
平成14年8月 | 代表者変更により大石一正が社長に就任 |
平成14年10月 | 宮崎工場敷地を15,315m2に拡張 |
平成15年10月 | 国際事業部中国室開設 |
平成15年12月 | 本社工場敷地を19,953m2に拡張 流通システムの向上を図る |
平成16年1月 | 中国国内にて園芸用土、土壌改良材生産開始 |
平成17年6月 | 中国国内に観葉植物の生産開始 |
平成17年8月 | 本社工場内に植物管理温室新設 |
平成18年2月 | 本社工場内に新倉庫(332m2)増設 |
平成18年5月 | 九州日観植物(株)内に筑紫野事務所開設。植物流通の拠点となる |
平成20年3月 | 全自動包装機、パレタイザー1基増設 |
平成22年6月 | 循環型社会形成3R活動 福岡県知事賞受賞 |
平成23年10月 | 循環型社会形成3R活動 環境大臣賞受賞 |
平成26年4月 | 宮崎営業所 開設 |
平成27年3月 | 全自動包装機1基増設 本社工場敷地19,907㎡に拡張 |
平成29年10月 | 本社工場敷地26,430㎡に拡張 |
平成30年年2月 | 本社工場内にアグリ生産工場を増設 新規設備導入 |
令和2年8月 | 沖縄営業所 開設 |
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